学生が高齢者の隣に座る意味：ノースイースタン大学の事例に学ぶ世代間デジタル格差の縮め方

分析・見解

「教室」ではなく「隣の席」で教える形が成果を生む

デジタル格差の支援というと、講義形式の講座を思い浮かべがちである。しかし、高齢者のつまずきは人によって驚くほどばらばらだ。ある人は写真が送れず、ある人は迷惑メールの見分け方に悩み、またある人は病院の予約アプリの本人確認で止まっている。講義では、こうした個別の事情に手が届かない。

今回のイベントが一対一の形をとったのは理にかなっている。学生は相手の画面を一緒にのぞき、その場で原因を探せる。「こんなことも分からないのか」と思われる不安も、家族ではない第三者が相手だと和らぎやすい。

格差の正体は「機器の有無」から「相談相手の有無」へ

かつてのデジタル格差は、パソコンや回線を持っているかどうかの差だった。今はスマートフォンが広く行き渡り、差は「使いこなし」に移っている。行政手続き、銀行、通院、買い物までが画面の中に移り、使えないことが生活の不便に直結する。

日本でも、携帯電話会社や自治体によるスマホ教室、国のデジタル活用支援の取り組みが広がってきた。ただ、多くは単発の講座で、帰宅後に困っても聞く相手がいない。私は、今の格差の本質は知識の差よりも「気軽に聞ける相手がいるかどうか」の差だと考えている。今回の事例は、その空白を人の力で埋めようとしている。

生成AIへの「疑う力」こそ、高齢者に必要な道具になる

68歳の活動家が語った批判的な判断の大切さは、見落とされやすい論点を突いている。生成AIは、もっともらしい誤りを自信ありげに書くことがある。「画面に出た文章は正しいはずだ」と受け取る人ほど、誤情報の被害を受けやすい。同時に、人生経験が豊富な人は、話の筋のおかしさに気づく力も持っている。

興味深いのは、講演者自身が高齢の当事者だった点だ。若者から「危ないですよ」と注意されるより、同世代の言葉のほうがずっと届く。教える側と教わる側を固定しない設計が、信頼を生んでいる。

学生の学びと、単発で終わらせない仕組み

学生にとっても、専門用語を使わずに説明する訓練になる。自分には当たり前の操作が、他の人には当たり前でないと知る経験は、将来サービスを作る人材に欠かせない。一方、単発のイベントでは効果が薄れやすい。定期開催や相談窓口との連携が伴うかどうかが、この取り組みの真価を分けるだろう。